新しい労働形態において、考慮すべき職場組織のあり方

日向雅之
(中小企業診断士)


 コロナ禍を発端としたテレワークなど新しい労働形態の増加により、管理者として従来とは異なった法人組織のマネジメント統制が求められています。法人職員の一体感や目指す方向性の共有化を図るには、どのような点を配慮すべきでしょうか? 
 コロナ禍で働き方改革は急速に進み、「在宅勤務」や「リモートワーク」が一般化しました。長い間、毎日職場で顔を合わせるのが当たり前であった管理者にとっては、まだ戸惑いも多く見受けられます。
 しかしながら、職場内では次のような課題への対応を考えなくてはいけません。

1 職場における組織上の課題

① 集団作業が減少し、分断化された仕事の中で、個々に不安や疎外感を感じやすい。② チームワーク、帰属意識が薄れ、人間関係の希薄化が生じやすい。③
                           

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