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最近、多様性の受容という観点から、LGBTについて徐々に対応策を考えている法人が増えつつあるように思います。どのような点に留意したらよいでしょうか。　折しも東京オリンピックにおいて、LGBTを公表したアスリートの数が、オリンピック史上最多であったとのニュースが流れました。また、今年の通常国会では、LGBT理解促進法案の提出が見送られたことも報じられました。
　このように最近LGBTという言葉自体は市民権を得た感があります。一方で、LGBT当事者への理解や対応はまだまだ途上段階です。ご質問のように、法人として実際の就労場面でどのように対応したらよいのかについて、悩まれることも多いかと思われます。

1 　LGBTの定義と前提条件

　そもそもLGBTとは何か、ということ